Googleビジネスのオーナー確認｜店の情報を自分で直す手順

検索で自分の店名を調べると、地図の横に店の情報が出ているのに、営業時間が古いままで直せない。この状態は、その情報のオーナー確認が済んでいないか、別の人が管理していることを意味します。オーナー確認を終えると、店名、営業時間、写真、口コミへの返信、予約の入口のURLを自分で管理できるようになります。この記事では、公式の案内にある確認の方法を1つずつ整理し、詰まりやすい場所と、確認が終わったあとに最初にやることまでを順番に並べます。

オーナー確認をしないと何ができないのか

Googleの案内では、検索や地図に表示されるビジネスの情報を編集したり、顧客とやり取りしたりするには、ビジネスのオーナー確認を行う必要があるとされています。確認を終えるとオーナー権限を取得し、情報が正確であることを確認できる状態になります。逆に言えば、確認前は営業時間も店名も自分では直せません。地図に載っている情報は、Googleが集めた情報や、来店した人が提案した内容で成り立っている場合があります。

確認をしないままで起きる具体的な不都合は4つです。1つ目は、営業時間が実際と違っていても直せないことです。臨時の休業も反映できません。2つ目は、口コミに返信できないことです。低い評価が付いたときに、店としての説明を添える手段がありません。3つ目は、写真を管理できないことです。来店した人が投稿した写真だけが並ぶ状態になります。4つ目は、予約の入口やウェブサイトのURLを載せられないことです。

見つけてもらう側の影響も出ます。Googleの案内では、オーナー確認を行うことでビジネスの代表者であることを証明でき、検索結果に情報が表示される可能性が高くなると説明されています。掲載されている情報が充実していて正確なほど、ローカルの検索結果に出る可能性が高くなるとも書かれています。確認を終えないと、この2つの条件をどちらも満たせません。

費用の心配は要りません。公式の案内では、ビジネスは無料で追加または申請できると明記されています。有料の代行を勧める連絡が届くことがありますが、確認の作業そのものに料金は発生しません。0円で始められる手続きだと理解しておけば、不要な支出を避けられます。

確認の方法は自分で選べない

最初に知っておきたい点がここです。公式の案内には、オーナー確認の方法はGoogleによって自動的に決定されるため、変更できないと明記されています。利用できる確認の方法は、業種、公開されている情報、地域、営業時間によって異なります。場合によっては、複数の方法での確認が必要になることもあります。

つまり「電話で確認したいのに動画しか出ない」という状況は、設定の誤りではありません。表示された方法に合わせて進めるしかありません。この点を知らずに、電話の方法を出そうとして店名や住所を何度も編集すると、かえって手続きが遅れます。表示された方法が自分にとって難しいものであっても、まずはその方法で進めるのが最短です。

準備の丁寧さが方法の表示に関わる、という整理の仕方も解説では示されています。

Googleビジネスプロフィールのオーナー確認を短時間で終える鍵は、事前準備の丁寧さです。確認コードの受取方法は電話やメール、ハガキ、そして動画がありますが、どれが表示されるかはプロフィール情報の正確性で左右されます。 出典: assist-centering.co.jp

事前に確かめておくとよいのは3つです。1つ目は、住所の表記が実際の表示と一致しているかです。番地の書き方、建物名の有無、部屋番号の扱いをそろえます。2つ目は、電話番号で応答できるかです。公式の案内には、確認コードを受け取るには、その電話番号で応答できること、またはテキストメッセージを受信できることを確かめる必要があり、自動音声の応答のシステムではコードが取得できないと書かれています。3つ目は、業種の選び方です。中核の事業に当てはまるものを、できるだけ少なく選ぶよう案内されています。

5つの確認方法と、それぞれの流れ

電話またはテキストメッセージの場合は、ビジネスプロフィールで確認を開始し、電話かSMSを選び、届いたコードを入力します。最も早く終わる方法です。固定電話が自動音声の応答になっている場合は、コードを受け取れないため、応答できる状態にしてから始めます。

メールの場合は、確認の画面に表示されるメールアドレスが使えることを確かめてから選び、届いたメールの手順に従います。表示されるアドレスは自分で入力するのではなく、あらかじめ判定されたものが出ます。受信できないアドレスが表示された場合は、別の方法を試すことになります。

ライブビデオ通話の場合は、対応する端末を用意し、店にいる状態で開始します。通話の中で、現在地が分かる屋外の目印や周辺の店舗、道路標識を映し、商品やブランド名の入った設備を見せ、レジやキッチンや倉庫のように従業員だけが使える場所にアクセスしている様子を示します。この方法は一部のビジネスに限られており、各拠点の営業時間内にのみ利用できます。

郵送の場合は、住所を確かめてコードを請求します。公式の案内では、コードは通常14日以内に届くとされ、入力するのは5桁です。動画の録画の場合は、モバイル端末で撮った動画をアップロードします。ライブビデオ通話が利用できる場合は、その方法が推奨されると案内されています。どの方法でも、コードや確認の情報を他の人と共有しないことが前提です。Googleから確認コードを尋ねることはないため、コードを聞いてくる連絡は疑ってよいものです。

動画で確認するときに映すもの

動画の録画で確認する場合、要件は明確に決まっています。途切れることなく連続して撮影された、未編集の完全な動画であること、長さが30秒以上であること、モバイル端末で録画してビジネスプロフィール経由でアップロードしたものであることです。事前に録画した動画は許可されず、オフラインで撮って後からアップロードすることはできません。ライブで撮る必要があります。

実店舗とハイブリッド型のビジネスでは、3つを映します。1つ目は所在地で、道路の案内標識、建物の番号、周辺の店舗やよく知られた場所を含めます。2つ目は実在することの証拠で、店舗の外観、ショールーム、看板を映します。看板や壁や窓のような固定された設備に店名が明確に掲げられていること、そして動画に映る名前がプロフィールの名前と一致していることが求められます。3つ目は運営していることの証明で、レジを開ける、キッチンや倉庫に入る、レジのシステムを操作するといった、従業員しかアクセスできない場所や機材を映します。

客先に出向いてサービスを提供する非店舗型のビジネスでは、映すものが変わります。所在地は、その住所にある道路の案内標識や近くの目印を映します。空き地や目印のない場所を映すと無効になります。実在の証拠としては、仕事で使う専門的な道具、設備、作業スペース、名刺、ブランド名の入ったアパレルなどを映します。運営の証明としては、サービスを提供している様子や、ブランド名の入った商用車の鍵を開ける様子、名前が一致する営業の許可証や請求書を映すこともできます。

映してはいけないものも決まっています。銀行の口座番号、納税者の番号、個人を識別する番号のような機密の情報、自分や他の人の個人情報、他の人の顔です。撮り直しを避けるコツは、撮る順番を紙に書いてから始めることです。外の標識、店名の看板、店内、レジ、の順に歩く経路を決めておけば、30秒から60秒で要件を満たせます。一度で終わらせるつもりで、立ち止まらず歩きながら撮ります。

ハガキが届かないとき、コードが使えなくなる操作

郵送を選んだあとにやってはいけない操作が2つあります。1つ目は、ビジネス名、住所、業種を編集することです。編集すると、郵送されたコードは使用できなくなります。2つ目は、新しいコードを請求することです。新しく請求すると前のコードは無効になり、あらためて郵送されるため、手続きが長引きます。届かないと不安になって両方をやってしまいがちですが、どちらも逆効果です。

コードには期限があります。公式の案内では、オーナー確認のコードは30日が経過すると有効期限が切れると書かれています。通常は14日以内に届くとされているため、2週間を過ぎた時点で住所の表記を見直し、それでも届かない場合に再請求を検討する、という順番が無理のない進め方です。届いたコードは安全に保管し、他の人と共有しません。プロフィールを管理している人に対しても共有しないよう案内されています。

電話やSMSでコードが届かない場合の原因は、自動音声の応答、着信の拒否の設定、番号の入力の誤りのいずれかがほとんどです。番号は市外局番から、ハイフンの有無を含めて表示されている形と合わせます。携帯の番号を登録している場合は、迷惑メッセージの振り分けに入っていないかを確かめます。

どの方法を試しても確認ができない場合は、サポートへの問い合わせが案内されています。ライブビデオ通話と郵送は一部のビジネスに限られており、利用できる方法を試したうえで確認できなかったときに問い合わせる流れです。順番を飛ばして先に問い合わせると、表示されている方法を試すよう案内されて戻ってくることになります。

審査にかかる期間と、即座に終わる場合

確認の手順を終えると、提供した情報が審査されます。公式の案内では、プロフィールの整合性を確保するため、審査には5営業日ほどを要し、それより長くかかることも稀にあると書かれています。動画を送った直後に完了しないのは、この審査があるためです。待っている間に情報を編集すると、審査がやり直しになることがあるため、結果が出るまでは触らないほうが確実です。

一方で、即座に完了する場合が2つ挙げられています。1つ目は、Search Consoleでウェブサイトのオーナー確認を行っている場合です。2つ目は、一括の確認を使っている場合です。自分のサイトをすでにSearch Consoleで登録している店は、この道が最短になる可能性があります。サイトを持っているなら、確認を始める前にSearch Consoleの登録状況を見ておくと、手間が省けることがあります。

確認が完了すると、確認のメールが届きます。その後、第三者に管理を任せる場合は、オーナーや管理者として追加できます。制作会社や広告の会社に任せる場合も、まず自分がオーナーになってから、相手を管理者として追加する順番が安全です。先に相手にオーナーを取られると、取り戻すのに手続きが必要になります。

公式のガイドラインには、承認を受けた代理人についての決まりもあります。代理人はビジネスオーナーから明示的な同意を得ることなくプロフィールを登録してはならず、管理のアクセスの請求には迅速に対応し、請求があった場合は直ちにオーナー権限をオーナーに譲渡する必要があるとされています。できる限りオーナー自身がアカウントを作ってプロフィールを所有し、代理人を管理者として追加する形が推奨されています。

他の人が管理しているときの取り戻し方

自分の店なのに、すでに別のアカウントがオーナーになっている場合があります。開業のときに依頼した業者、以前の従業員、前の経営者の連絡先が残っていることがあります。この場合は、現在のオーナーに対してオーナー権限を請求します。手順は、business.google.com/add にアクセスして店名と住所を入力し、一覧から選び、他の人が管理している可能性があるという表示が出たら、アクセス権限を請求するを選んでフォームを送ります。

請求を送ると確認のメールが届きます。現在のオーナーにも通知が届き、そのオーナーは3日以内に返信する必要があります。承認された場合は管理できるようになり、拒否された場合は編集の提案や再審査の請求ができます。3日が経過しても返信がない場合は、自分が申請をするという選択が可能な場合があるとされています。ただし、申請は常にできるわけではないとも書かれています。

まだオーナー確認が済んでいないプロフィールが存在する場合は、請求ではなく申請の流れになります。パソコンでGoogleマップを開き、店名と都市名で検索して、ビジネスオーナーですかという表示から管理を開始を選びます。スマートフォンのマップのアプリからも同じ操作ができます。この表示が出ないときは、すでに自分がオーナーになっている可能性があると案内されています。

オーナー権限が取り消される条件も公開されています。最近アカウントにログインしていない、そのビジネスによって管理の権限を失っていることが確認された、Googleが関係の確認のために何度もメールで連絡を試みても連絡がつかなかった、自分か他のオーナーがプロフィールを削除した、別のサービスで作ったプロフィールがそのサービスで一時停止されている、のいずれかです。年に一度もログインしない状態を続けると、権限を失うことがあります。

掲載できないビジネスと、掲載できる例外

プロフィールを掲載できるのは、営業時間内に顧客と直接対応するビジネスです。例外として、ATMや無人の店舗のようなセルフサービスのビジネスは、顧客が利用できる連絡先を含めれば許可されます。季節だけ営業するビジネスは、その場所に看板を年間を通して常設する場合に限って認められます。宅配のみの食品のサービスも、条件付きで許可されています。

掲載が許可されない例も並んでいます。民泊、モデル住宅、アパートの空き部屋のような不動産の賃貸や販売の物件、所有権や代表権を持たない場所で継続的に行うサービスや教室や集会、見込み客の発掘を行う代理店や企業、オンラインだけで営業するブランドや組織、私書箱や遠く離れた場所の郵便受けを住所にしているビジネスです。レンタルスペースを借りて教室を開いている場合は、この基準に当たる可能性があるため、住所の扱いを事前に確かめます。

看板の有無も判断に関わります。動画の確認の案内では、拠点に看板が常設されていない場合は、実店舗ではなく非店舗型として登録するよう書かれています。自宅の一室でサロンを営んでいて看板を出していない場合は、非店舗型として登録する形が案内に沿います。非店舗型では、拠点の住所で顧客にサービスを提供していないなら住所を追加しないよう注意されています。

この基準を外れた状態で登録すると、後から停止されることがあります。停止されると、それまで積み上げた口コミと写真に手が届かなくなります。開業の準備として登録するなら、自分の営業の形がどの区分に当たるかを最初に決めてから進めます。区分を間違えたまま進むと、確認の方法も合わなくなります。

確認が終わったあとに最初にやること

確認が終わったら、店名の表記を見直します。公式のガイドラインでは、店舗、サイト、ビジネスレターなどで一貫して使い、顧客に認知されている実際の名称を使うよう定められています。名前に入れてはいけない情報も例示されています。宣伝の文句、店舗のコード、商標や登録商標のマーク、すべて大文字の単語、営業時間の情報、電話番号やサイトのURLです。店名に地域名やサービス名を足して検索に強くしようとすると、停止の対象になる場合があります。

次に、住所とサービスの提供地域、営業時間、業種を埋めます。業種は中核の事業に当てはまるものを、できるだけ少なく選びます。営業時間は特別な営業時間も含めて入れます。1つのビジネスに対して複数のプロフィールを作ると、表示に問題が起きると案内されているため、重複しているものを見つけたら整理します。

ビジネスの説明の欄にも決まりがあります。提供しているサービスや商品に加えて、使命や沿革のような有用な情報を書きます。一方で、質が低い内容、宣伝の割引を過度に強調する内容、そしてリンクを含む内容は許可されません。割引の金額を書きたくなりますが、この欄には入れないほうが安全です。

そのうえで、写真と予約の入口を置きます。プロフィールの強度の表示は、確認済みのプロフィールにのみ表示されると案内されています。不足している情報を教えてくれる仕組みのため、確認が終わった直後に一度通しておくと、埋め忘れが減ります。埋める作業は30分ほどで終わります。

口コミと写真が見つけやすさに関わる理由

Googleの案内では、ローカルの検索結果は主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されると説明されています。関連性は検索の語句とプロフィールが合致する度合い、距離は検索している人から店までの距離、知名度はどれだけ広く知られているかです。知名度は、サイトからのリンクの数や口コミの数にも基づいており、口コミの数が多く評価の高いビジネスは、ローカルの検索結果の順位が高くなるとされています。

このうち自分で動かせるのは、関連性と知名度です。距離は変えられません。関連性は情報を正確に埋めることで上がり、知名度は口コミと写真の蓄積で上がります。順位を上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じていないと明記されているため、支払って上げる方法はありません。地道に埋めて、来店した方に感想を書いていただく形が唯一の道です。

口コミへの返信も効きます。返信することで、フィードバックを重視していることを示せると案内されています。低い評価が付いたときこそ、事実の確認と改善の一言を添えた返信が効きます。感情的な反論は逆に読まれます。返信の文面は、来ていただいた御礼、指摘への受け止め、直した内容の3つで構成すると短く済みます。

写真は、外観、店内、施術や商品、スタッフの4種類を明るい時間に撮ります。外観の写真は、初めて来る方が到着できるかどうかを左右します。看板が見える角度と、隣の建物が写る引きの角度の2枚があると、迷う人が減ります。写真を追加したあとは、実際にスマートフォンで自分の店を検索して、表示の順番を確かめます。

確認が進まないときに見直す4か所

進まない原因は、たいてい4か所のどこかにあります。1つ目は住所の表記です。番地の区切り方、建物名の有無、部屋番号の書き方が実際の表示と違うと、判定が通りません。郵便物に印字されている表記に合わせるのが確実です。2つ目は電話番号です。応答できる番号か、テキストメッセージを受け取れる番号かを確かめます。自動音声の応答ではコードを取得できないと案内されています。

3つ目は業種の選び方です。中核の事業に当てはまるものを、できるだけ少なく選ぶよう案内されています。関係の薄い業種を並べると、実在の判定が難しくなります。4つ目は重複です。同じ店に対して複数のプロフィールが存在していると、どちらを確認しているのか分からない状態になります。過去に誰かが登録したものが残っていないか、店名と旧店名の両方で検索して確かめます。

この4か所を直したあとは、しばらく編集を止めて待ちます。確認の途中で情報を触ると審査がやり直しになることがあるため、結果が出るまでは動かさないほうが早く終わります。どうしても進まない場合は、利用できる方法をすべて試したうえでサポートに問い合わせる流れになります。順番を守ると、やり直しの回数が減ります。

口コミを増やすために店でできること

口コミの数は知名度に関わるため、確認が終わったら増やす手を打ちます。ただし、書いていただく依頼の仕方には気を付ける点があります。金銭や割引と引き換えに書いていただく形は、内容をゆがめます。良い内容だけを選んで依頼する形も同じです。やってよいのは、書ける場所を知らせることだけです。来店した方の多くは、書く場所を知らないまま帰ります。

知らせる場所は3か所あります。1つ目は会計のときの口頭での一言、2つ目は来店の翌日に送る御礼の連絡、3つ目は店内に置く小さな案内です。このうち効くのは2つ目です。施術や接客の記憶が残っている翌日に、感想を書ける場所のリンクが届くと、書いていただける率が上がります。来店の1週間後では、記憶が薄れています。

御礼の連絡を手作業で送っていると、忙しい週に止まります。止まると、その週に来た方からの口コミがまるごと落ちます。自動で送る形にしておけば、件数に関わらず全員に届きます。予約を受ける仕組みの側に御礼の送信が含まれていれば、来店の翌日に自動で届く設定を一度作るだけで済みます。文面には御礼と、次回に使える案内と、感想を書ける場所を並べます。3行で足ります。

返信の運用も決めておきます。返信の担当を1人に決め、週に1回まとめて返す日を作ると、対応が漏れません。評価が低い口コミには、事実の確認をしてから返します。すぐに返したくなりますが、店内の状況を確かめる前に返すと、後から訂正することになります。返信の文面を3種類ほど用意しておくと、毎回考える時間が消えます。文面は、御礼、受け止め、直した内容の3つで組み立てます。

内容の指摘は、店の改善に直接使えます。待ち時間が長かったという指摘が複数あるなら、枠の取り方を見直す材料です。予約の時間が守られていないという指摘は、所要時間の設定が実際より短い可能性を示します。口コミは評価の点数として見るよりも、運営の欠点を教える記録として読むほうが役に立ちます。

予約の入口を置いて、来店に繋げる

オーナー確認を終える本来の目的は、情報を直すことではなく、見つけた人を来店に繋げることです。地図で店を見つけた人が次に押すのは、電話か、ウェブサイトか、予約のリンクです。このうち電話は営業時間内しか繋がらず、施術中は取れません。ウェブサイトだけを置くと、そこから予約の入口を探す手間が残ります。予約のリンクを置ければ、見つけた瞬間に日時を選べます。

置く先の予約ページに必要なものは3つです。メニューと所要時間と料金、空いている日時、そして初めての方への注意です。ここで日時が選べて、控えのメールが自動で届き、前日にリマインダーが届く形なら、地図から来た人がそのまま来店します。決済が必須でない業態に合わせて、予約の受付から次の来店までを一続きにしている形であれば、現金でいただく店でも事前の支払いの設定が要りません。何が含まれるかはできることのページで確かめられます。

地図の登録と予約ページは、片方だけでは効きません。地図で見つけてもらっても予約の場所がなければ電話待ちになり、予約ページがあっても地図に載っていなければ見つかりません。両方を用意して、リンクを繋いだ状態が最小の形です。業種ごとにどんな予約ページの形が合うかは業種ごとの使い方のページに実例があり、お客様が見る画面と店側の管理画面の両方をデモを見るのページで触って確かめられます。

進め方の順番としては、オーナー確認を出したその日に予約ページの準備を始めるのが噛み合います。確認の審査に5営業日ほどかかるため、その間に予約ページを用意しておけば、確認が下りた日に予約のリンクを載せられます。費用の段階は料金のページに並んでおり、細かい条件はよくある質問のページで確かめられます。確認だけを終えて情報の更新を止めると、放置されたプロフィールになります。営業時間の変更と写真の追加を続けることが、結果として見つけやすさに繋がります。

Q1. Googleビジネスプロフィールのオーナー確認は無料ですか？

無料です。公式の案内では、ビジネスは無料で追加または申請できると明記されています。有料の代行を勧める連絡が届くことがありますが、手続きそのものに料金は発生しません。確認コードを尋ねる連絡はGoogleからは来ないため、コードを聞かれたら応じないでください。

Q2. 確認の方法を電話に変えることはできますか？

できません。公式の案内では、確認の方法はGoogleによって自動的に決定されるため変更できないとされています。利用できる方法は業種、公開されている情報、地域、営業時間によって変わります。表示された方法で進めるのが最短で、店名や住所を編集して変えようとすると手続きが遅れます。

Q3. ハガキが届かないときはどうすればよいですか？

公式の案内ではコードは通常14日以内に届き、30日で有効期限が切れます。届かない間に店名、住所、業種を編集すると郵送されたコードは使えなくなり、新しいコードを請求すると前のコードが無効になります。まず住所の表記を見直し、2週間を過ぎてから再請求を検討してください。

Q4. 他の人がすでにオーナーになっている場合はどうしますか？

business.google.com/add から店名と住所を入力し、アクセス権限を請求します。現在のオーナーには通知が届き、3日以内に返信する必要があります。承認されれば管理できるようになり、3日たっても返信がない場合は自分が申請できることがあります。拒否された場合は再審査を請求できます。