Googleビジネスプロフィールの登録方法｜情報を載せる順番

Googleビジネスプロフィールの登録方法を調べると、画面の手順を追った記事は見つかるのに、自分の店がどちらのパターンに当たるのかが分からないまま進めて途中で止まる、ということが起きます。登録の道は2つで、地図にすでに店の情報が出ている場合と、まったく出ていない場合で入口が違います。この記事では先に自分がどちらかを判定し、それぞれの手順を順番に並べ、店名や住所の入力で落とし穴になる決まりまで整理します。

登録は無料でできて、何が変わるのか

公式の案内では、ビジネスは無料で追加または申請できると明記されています。登録の手続きそのものに料金は発生せず、月々の費用もかかりません。登録すると、検索と地図で店を見つけてもらえるようになり、表示される情報を自分で管理できるようになります。ここが最大の変化です。登録していない状態では、店名と場所が出ていても、営業時間も写真も自分で直せません。

管理できるようになる項目は具体的です。店名、住所、電話番号、営業時間、業種、写真と動画、提供しているサービスや商品、口コミへの返信、そしてウェブサイトと予約の入口のURLです。このうち来店に直結するのは営業時間と予約のURLです。営業時間が実際と違っていると、開いていない時間に来た方が離れます。予約のURLがないと、見つけた人は電話するしかありません。

見つけやすさにも関わります。Googleの案内では、情報が充実していて正確なほどローカルの検索結果に表示される可能性が高くなり、情報が正確でない場合は関連する語句で検索されても表示されないことがあると説明されています。登録を終えただけで放置すると、この条件を満たせません。埋める項目の数が、そのまま見つけやすさに効きます。

登録の作業にかかる時間は、材料がそろっていれば30分ほどです。時間がかかるのは、材料を探す段階と、オーナー確認の審査を待つ段階です。作業の前に材料をそろえておけば、画面の前で手が止まりません。

登録の前にそろえる5つの材料

1つ目はGoogleアカウントです。公式の案内では、ビジネスプロフィールの利用にはGoogleアカウントが必要で、Gmailのアドレスで新しく作る方法と、任意のメールアドレスで作った既存のアカウントを使う方法があると説明されています。会社のメールアドレスがある場合は、そのアドレスをGoogleアカウントにリンクできると案内されています。個人のアカウントで登録すると、後で担当が変わったときに引き継ぎが面倒になるため、店の名義のアドレスで作るほうが後が楽です。

2つ目は店名です。看板、ウェブサイト、名刺で実際に使っている名称をそのまま使います。3つ目は住所です。郵便物に印字されている表記に合わせて、番地と建物名と部屋番号を確かめます。4つ目は電話番号です。営業時間内に応答できる番号か、テキストメッセージを受け取れる番号を用意します。オーナー確認でコードを受け取る可能性があるため、自動音声の応答だけの番号は避けます。

5つ目は営業時間と業種です。曜日ごとの開店と閉店の時刻、定休日、そして中核の事業に当てはまる業種を決めておきます。業種は、できるだけ少なく選ぶよう案内されています。あわせて、写真を4枚ほど用意しておくと、登録の流れの中でそのまま入れられます。外観、店内、商品か施術、スタッフの4種類です。明るい時間に、スマートフォンで撮った写真で足ります。

ここまでを1枚の紙かメモに書き出しておくと、登録の画面で迷いません。特に住所と店名は、後から変えるとオーナー確認のコードが使えなくなる場合があるため、最初に確定させておく価値があります。

登録には2つのパターンがある

自分がどちらのパターンかは、Googleマップで店名と市区町村名を検索すれば分かります。すでに店の情報が出てくるなら、それを申請するパターンです。何も出てこないなら、新しく追加するパターンです。この違いが生まれる理由も説明されています。

アカウント開設をする前に、Googleビジネスプロフィールの登録には2パターンの登録方法がある事を説明します。Googleマップに店舗を登録する事は、お店の運営者以外も出来るため、昔から営業している店舗などは既に店舗情報が表示される場合があります。逆にこれからお店をオープンさせる場合や移転する場合は登録がされていないため、自身で登録を行う必要があります。 出典: white-link.com

判定するときは、旧店名でも検索します。店名を変えた店は、旧店名のまま登録が残っていることがあります。また、同じ住所で前の店の情報が残っている場合もあります。この2つを見落として新しく追加すると、同じ場所に2つの情報が並びます。公式のガイドラインでは、プロフィールはビジネスにつき1つのみ作成するよう定められており、複数作ると表示に問題が発生することがあると案内されています。

もう1つ確かめるのは、出てきた情報に「ビジネスオーナーですか」という表示があるかどうかです。この表示があれば、まだオーナー確認が済んでいない情報です。表示がない場合は、すでに誰かがオーナーになっているか、自分がすでにオーナーになっている可能性があります。公式の案内では、この表示が出ない場合はすでに自分がオーナーである可能性があると説明されています。

判定を先にやる理由は、途中で手戻りしないためです。地図に載っているのに新しく追加する操作を始めると、重複した情報が生まれます。重複の整理は、後から行うと手間がかかります。検索して判定するのに1分もかかりません。

地図に載っていない場合の登録手順

この場合は、追加の画面から始めます。公式の案内では、business.google.com/add にアクセスし、Googleにビジネス情報を追加をクリックして、画面の指示に沿って詳細を追加し、確認のオプションを選んで手順に沿って設定する、という流れが示されています。入力する順番は、店名、業種、実店舗かどうか、住所、サービスの提供地域、電話番号とウェブサイト、という並びで進みます。

注意したいのは住所の入力です。公式の案内には、住所が正しく、Googleのガイドラインに準拠していることを確かめるよう書かれています。地図上にピンを置く画面が出る場合は、建物の入口の位置に合わせます。ビルの中に入っている店は、階数と部屋番号を含めます。ピンの位置がずれていると、到着できない方が出ます。到着できなかった経験は、口コミに残ります。

顧客が訪れる場所を持たず、客先へ出向いてサービスを提供する形の場合は、実店舗ではないと答えます。この場合、住所は表示されず、サービスを提供する地域を登録します。公式の案内では、拠点で商品やサービスを提供していない場合は拠点の住所を追加しないよう注意されています。自宅を拠点にして出張の仕事をしている場合は、この形が該当します。

入力が終わると、オーナー確認の方法が表示されます。ここで表示される方法は自分で選べません。方法は業種、公開されている情報、地域、営業時間によって変わると案内されています。表示された方法で進めます。確認が完了するまでの審査には5営業日ほどかかるとされているため、その間に写真と説明文を用意しておくと、確認が下りた日に一気に埋められます。

地図に載っている場合の申請手順

すでに地図に情報がある場合は、申請の流れです。公式の案内では、パソコンでGoogleマップを開き、店名と都市名で検索し、地図上で店を見つけて選び、ビジネスオーナーですかから管理を開始を選んで、確認のオプションを選び、画面の手順に沿って操作する、と示されています。スマートフォンのマップのアプリからも同じ操作ができ、プロフィールの概要からビジネスオーナーですかをタップします。

検索の結果に別の店が出てしまう場合は、他のビジネスを所有または管理していますを選んで切り替えます。同じ名前の店が近くにある業種では、住所まで確かめてから選びます。別の店の情報を申請してしまうと、取り消しの手間が発生します。

すでに確認済みで、別のアカウントが管理している場合は、管理を開始の表示が出ません。この場合は、現在のオーナーにオーナー権限を請求する流れになります。公式の案内では、請求を送ると現在のオーナーに通知が届き、そのオーナーは3日以内に返信する必要があるとされています。開業のときに制作会社に任せた店や、経営者が変わった店は、この道を通ることになります。

申請の途中で情報を編集したくなりますが、確認が終わるまでは触らないほうが確実です。とくに郵送でコードを受け取る方法を選んだ場合、店名、住所、業種を編集するとコードが使えなくなると案内されています。直したい点はメモに残して、確認が終わってから一度に反映します。

店名の入力で落とし穴になる決まり

店名の入力には明確な決まりがあります。公式のガイドラインでは、店舗、ウェブサイト、ビジネスレターなどで一貫して使い、顧客に認知されている実際の名称を使うよう定められています。そして、名前に含めてはいけない情報が例示されています。宣伝の文句、店舗のコード、商標や登録商標のマーク、すべて大文字の単語、営業時間の情報、電話番号やサイトのURLです。

具体的な例も示されています。銀行の名前に「日本一便利な銀行」のような宣伝の文句を足す形、店名の後ろに店舗の番号を足す形、登録商標のマークを付ける形、本来は大文字と小文字が混ざる名称をすべて大文字にする形、店名に「24時間営業」を足す形、店名に電話番号を足す形は、いずれも許可されません。ガイドラインには、不要な情報を含めるとプロフィールが停止される場合があると書かれています。

検索で見つかりやすくしようとして、店名に地域名やサービス名を足したくなります。「渋谷 美容室 サンプルサロン」のような形です。これは実際の名称ではないため、決まりから外れます。地域はサービスの提供地域の欄、サービスの内容は業種と説明の欄に入れる、という切り分けが正解です。公式の案内でも、住所、サービスの提供地域、営業時間、業種などは別のセクションに追加すると説明されています。

すでに決まりから外れた店名で登録している場合は、直しておくほうが安全です。停止されると、それまでの口コミと写真に手が届かなくなります。直すときは、看板とウェブサイトの表記も同じ形にそろえます。表記が一致していることが、決まりの前提になっています。

住所とサービスの提供地域の使い分け

区分は3つあります。1つ目は実店舗で、常設の看板があり、営業時間中に対面で接客する形です。2つ目は非店舗型で、客先に出向いてサービスを提供し、拠点の住所では接客しない形です。3つ目はハイブリッド型で、拠点で接客もするが出張や配達も行う形です。飲食店で店内の食事と宅配の両方を扱う店が、3つ目の例として挙げられています。

区分を決める基準として分かりやすいのが看板です。公式の案内では、拠点に看板が常設されていない場合は、実店舗ではなく非店舗型として登録するよう書かれています。自宅の一室でサロンを営んでいて、外に看板を出していない場合は非店舗型が案内に沿います。この場合、住所は公開されず、提供する地域を登録します。

提供地域の登録は、広げすぎないほうが結果的に効きます。実際に出向ける範囲を登録します。全国と登録しても、距離が検索結果の要素として働くため、遠い場所での表示は期待できません。Googleの案内では、ローカルの検索結果は主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されると説明されています。距離は自分では変えられない要素です。

掲載できない例も確かめておきます。ガイドラインでは、民泊やアパートの空き部屋のような賃貸や販売の物件、所有権や代表権を持たない場所で継続的に行うサービスや教室、オンラインだけで営業するブランド、私書箱を住所にしているビジネスは掲載できないとされています。レンタルスペースを借りて教室を開いている場合は、この基準に触れる可能性があるため、住所の扱いを事前に確かめます。

業種とビジネスの説明の書き方

業種は、中核の事業に当てはまるものをできるだけ少なく選ぶよう案内されています。主たる業種を1つ決めて、実際に提供しているものだけを追加します。関係の薄い業種を並べると、関連性が薄まります。美容室がネイルも扱っているなら両方を入れ、扱っていないものは入れません。

ビジネスの説明の欄には、提供しているサービスや商品に加えて、使命や沿革のような有用な情報を入れるよう案内されています。一方で、入れてはいけない内容も明記されています。質が低い内容や関連性のない内容、誤字や奇抜な文字を含む内容、特別なキャンペーンや特別な料金や特典を過度に強調する内容、そしてリンクを含む内容です。割引の金額を書きたくなりますが、この欄には入れません。リンクも種類を問わず使えません。

書く順番は、誰に向けた店か、何を提供しているか、どこにあるか、いつから営業しているか、の4つです。「初めての方でも通いやすいフェイシャル専門のサロンです」のように、来てほしい方が自分のことだと分かる1文から始めると読まれます。長さは200字から400字ほどで足ります。長く書くほど読まれるものではありません。

サービスや商品の欄も埋めます。メニュー名、所要時間、料金を並べると、検索の結果で内容が伝わります。ここを空にしたまま写真だけを増やしても、何をいくらで提供している店なのかが分かりません。料金を出したくない場合も、メニュー名と所要時間だけは入れます。

営業時間、写真、属性を埋める順番

埋める順番は、営業時間、写真、属性、サービス、説明文です。営業時間を最初にするのは、来店の判断に直結するからです。特別な営業時間も入れるよう案内されています。年末年始や夏季の休業を先に入れておくと、その時期に来た方が無駄足になりません。臨時の休業は、決まった時点で入れる習慣を付けます。

写真は4種類を優先します。外観は、初めて来る方が到着できるかどうかを左右します。看板が読める角度と、隣の建物が写る引きの角度の2枚があると迷いません。店内は、入ってからの雰囲気が分かる1枚です。商品か施術の様子は、何を提供しているかが伝わる1枚です。スタッフの写真は、ひとりで営む店では本人の1枚があると安心につながります。

属性は、駐車場の有無、Wi-Fiの有無、カードが使えるか、といった細かい情報です。Googleの案内では、駐車場やWi-Fiの利用の可否などの詳細情報を提供するよう挙げられています。埋めるのに1分もかかりませんが、来店の判断に効く項目です。駐車場の有無で行くかどうかを決める方は実際にいます。

埋め忘れを見つける道具として、プロフィールの強度の表示があります。公式の案内では、不足している情報を特定して入力することに役立ち、確認済みのプロフィールにのみ表示されると説明されています。オーナー確認が終わった直後に一度通しておくと、抜けが見つかります。埋める作業は一度で終わらせて、以後は変更があったときだけ触る形にします。

店舗が複数ある場合の登録の進め方

店舗が2つ以上ある場合は、1店舗ずつ登録します。公式のガイドラインでは、プロフィールはビジネスにつき1つのみ作成するよう定められており、1つのビジネスに複数のプロフィールを作ると表示に問題が発生することがあると案内されています。逆に、拠点が別なら別のプロフィールになります。本店と支店を1つにまとめると、支店の場所で検索した方に届きません。

進める順番は、売上の大きい店から1つずつです。1店舗目を最後まで終えてから2店舗目に入ります。同時に進めると、オーナー確認の方法が店ごとに違って混乱します。店名は、共通のブランド名に地名を足す形が一般的です。ただし地名を足すのは、実際に看板やサイトでその表記を使っている場合に限ります。使っていない地名を足すのは、決まりから外れます。

店舗ごとに変える項目は、住所、電話番号、営業時間、写真です。同じ写真を全店に使うと、来店した方が別の店だと気づきます。外観の写真は必ず店ごとに撮ります。電話番号を本部に集約している場合も、店ごとの番号があるならそちらを載せるほうが、来店の判断が早くなります。

多数の拠点をまとめて扱う方法として、一括の確認と一括アップロードが案内されています。公式の案内では、一括の確認を使っている場合は確認が即座に完了する場合があるとされ、一括アップロード用の表を使って既存のプロフィールのオーナー権限を請求することもできると説明されています。店舗が10を超える規模なら、この方法を調べる価値があります。数店舗までなら、1つずつ進めるほうが早く済みます。

制作会社やスタッフに管理を任せるときの順番

管理を人に任せる場合の順番が決まっています。まず自分がオーナーになり、そのうえで相手を管理者として追加します。公式の案内では、確認が完了したあとに第三者をプロフィールに追加できると説明されています。この順番を逆にして、制作会社に登録から任せると、相手のアカウントがオーナーになります。契約が終わったあとに取り戻す手続きが必要になります。

ガイドラインには、承認を受けた代理人についての定めもあります。代理人はオーナーから明示的な同意を得ることなくプロフィールを登録してはならず、管理のアクセスの請求には必ず迅速に対応し、請求があった場合は直ちにオーナー権限をオーナーに譲渡する必要があるとされています。そして、可能な限りオーナー自身がアカウントを作ってプロフィールを所有し、代理人を管理者として追加するよう依頼することが推奨されています。

任せる範囲も決めておきます。写真の追加と投稿の作成は任せやすく、店名と住所と営業時間の変更は自分で行うほうが安全です。店名の変更は、決まりから外れた形にされると停止の対象になります。口コミへの返信を任せる場合は、文面の型を先に決めます。店の言葉として出るため、誰が書いても同じ調子になる形にしておきます。

担当が変わるときの手続きも先に決めます。辞めた人のアクセスを外す作業は、退職の日に行います。忘れると、店の情報を外部の人が編集できる状態が残ります。ガイドラインでは、最近アカウントにログインしていないことがオーナー権限が取り消される理由の1つとして挙げられているため、オーナーのアカウントには定期的にログインします。年に一度は自分でログインして、権限の一覧を確かめる習慣を付けます。

登録したあとに届く連絡の見分け方

登録を終えると、電話やメールで連絡が来ることがあります。多いのは3種類です。1つ目は、上位に表示させると持ちかける代行の営業です。Googleの案内には、順位を上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じていないと明記されています。支払って順位を上げる仕組みは存在しません。この前提を知っていれば、判断に迷いません。

2つ目は、確認コードを聞き出そうとする連絡です。公式の案内では、Googleが確認コードを尋ねることはなく、コードは他の人と共有しないよう注意されています。プロフィールを管理している人に対しても共有しないよう書かれています。コードを聞かれた時点で応じない、という線を引いておきます。

3つ目は、プロフィールが停止されると告げて操作を促す連絡です。停止に関する連絡は、登録したアカウントの画面とメールで確認できます。電話で促された操作をその場で行わず、自分でログインして確認します。不正な電話やテキストメッセージからの保護について、公式のヘルプにも項目が用意されています。

判断の基準は単純です。登録も確認も更新も、すべて自分のアカウントの画面から無料で行えます。画面の外から促される操作は、必要ではありません。困ったときの窓口は、公式のヘルプとサポートです。外部の事業者に任せる判断をするなら、オーナーを自分にしたうえで管理者として追加する形にします。任せた相手が連絡を取れなくなっても、自分の権限が残ります。

登録した情報を古くさせない仕組み

登録の作業は1回で終わりますが、情報が古くなるのは毎月です。古くなる項目は決まっています。営業時間、臨時の休業、メニューと料金、写真、そして予約の入口です。このうち忘れやすいのが臨時の休業と料金です。休業の告知を入れ忘れると、その日に来た方が閉まった扉の前に立ちます。料金を上げたのに載せたままだと、会計のときに説明が必要になります。

更新の抜けを防ぐには、更新する日を決めてしまうのが簡単です。毎月の初めに、営業時間と臨時の休業だけを確かめます。5分で終わります。料金と写真は、変更が発生したときにその場で直します。あとでまとめて直そうとすると残ります。

更新の担当を決めておくと、抜けがさらに減ります。ひとりで営む店なら自分ですが、スタッフがいる店では、営業時間と臨時の休業を入れる人を1人に決めます。複数の人が別々に直すと、最後に触った内容が残り、意図しない時間が公開されることがあります。直す前に一度声を掛ける、という決め事だけで食い違いが消えます。

予約の入口は、登録の作業の中で最後に残りやすい項目です。ウェブサイトのURLだけを入れて、予約のリンクを空にしている店が多くあります。地図で見つけた方が次に押すのは電話か予約のリンクで、電話は営業時間内しか繋がりません。予約のリンク先に日時を選べるページがあれば、営業時間外に見つけた方もそのまま予約できます。決済が必須でない業態に合わせて、予約の受付から次の来店までを一続きにしている形であれば、現金でいただく店でも事前の支払いの設定が不要です。含まれる機能はできることのページで確かめられます。

順番としては、登録とオーナー確認を出した日に予約ページの準備を始めるのが噛み合います。確認の審査に5営業日ほどかかるため、その間にメニューと所要時間と料金を入れた予約ページを作っておけば、確認が下りた日にリンクを載せられます。業種ごとにどんな形の予約ページが合うかは業種ごとの使い方のページに実例があり、お客様が見る画面と店側の管理画面はデモを見るのページで触れます。費用の段階は料金のページに並び、細かい条件はよくある質問のページで確かめられます。登録を終えただけで止めず、予約の入口まで繋いだ状態を作ることが、検索から来店に変わる分かれ目です。

Q1. Googleビジネスプロフィールの登録に費用はかかりますか？

かかりません。公式の案内では、ビジネスは無料で追加または申請できると明記されています。月々の費用も発生しません。有料の代行を勧める連絡が届くことがありますが、登録そのものは自分で30分ほどで終わります。確認コードを尋ねる連絡には応じないでください。

Q2. すでに地図に店が出ている場合はどう登録しますか？

新しく追加せず、その情報を申請します。パソコンでGoogleマップを開いて店名と都市名で検索し、ビジネスオーナーですかから管理を開始を選びます。新しく追加すると同じ店の情報が2つ並び、表示に問題が起きるため、必ず旧店名でも検索して重複を確かめてください。

Q3. 店名に地域名やサービス名を足してもよいですか？

足せません。公式のガイドラインでは、実際に使われている名称をそのまま使うよう定められており、宣伝の文句、店舗のコード、商標のマーク、すべて大文字の単語、営業時間、電話番号やURLは含められません。地域はサービスの提供地域、サービス内容は業種と説明の欄に入れます。

Q4. 自宅で営業していて住所を出したくない場合はどうしますか？

拠点に常設の看板がなく、拠点の住所で接客しない形なら、非店舗型として登録します。この場合は住所が公開されず、サービスを提供する地域を登録します。公式の案内では、拠点で商品やサービスを提供していない場合は拠点の住所を追加しないよう注意されています。