MOSHの手数料｜受け取れる額とほかの受け方との差

MOSHの手数料を調べている人が知りたいのは、率そのものではなく「10万円売れたときにいくら手元に残るか」です。公式の料金ページは月額プランと決済手数料を分けて出しているため、2つを足して初めて実額が見えます。この記事では、2026年9月27日時点で公式ページに掲載されていた金額をもとに、料金の構造、売上帯ごとの手取り、入金の時機、そして手数料を下げられる条件と下げられない部分までを順に並べます。金額はすべて税込です。

MOSHの手数料は月額と売れたときの手数料の2階建て

MOSHの料金は2つで構成されています。1つは月額プラン、もう1つは売れたときに発生する決済手数料です。公式の料金ページは「むずかしい料金表はありません。月額プランと、売れたときの手数料だけ」と説明しており、初期費用と解約金は一切ないと明記されています。

無料で始められる点についても、公式にはっきり書かれています。

はい、MOSHはFREEプランで無料からご利用を開始いただけます。基本料金は0円で、実際にサービスが売れた際の手数料のみが発生する料金体系です。FREEプランでもプロフィールリンクや決済機能など、基本的な機能はご利用いただけます。 出典: mosh.jp

つまり、売れなければ費用は発生しません。月額プランをFREEのままにしておけば、売上がない月の固定費は 0円 です。この点は、季節で売上が上下する教室やレッスンにとっては効きます。

一方で、売れたときの率は決して低くありません。ここを正しく把握しないと、値付けを間違えます。次の章から、月額と決済手数料をそれぞれ分けて見ていきます。

そのままMOSHで続けたほうがよい場合

乗り換えや比較の話をする前に、MOSHをそのまま使い続けたほうがよい場合を先に並べます。

1つ目は、オンラインで完結する商品を売っている場合です。講座、コンテンツ、サブスクリプション、会員サイト。こうした形は、代金を先に受け取らないと成立しません。決済が商品の前提になっている業態では、決済が組み込まれた仕組みから離れる理由がありません。

2つ目は、ランディングページで集客から販売までを完結させている場合です。STARTERプランではランディングページを3つまで公開でき、GROWでは作成数が大幅に増えると記載されています。ページを作る道具と決済と予約が1か所に揃っている状態は、切り離すと手間が増えます。

3つ目は、メールやLINEの配信を同じ場所から出している場合です。FREEでもメールマガジン3,000通とLINE200通が月あたりで使え、GROWではメールマガジンが最大3万通、LINEが最大1.5万通に増えます。配信の宛先と売上の記録が同じ場所にある利点は大きいものです。

逆に、代金の受け取りが来店時の現金や振込やPayPayで完結している業態、たとえば整体、ネイル、まつげ、学習塾、レンタルスペースの場合は、決済の手数料を払う理由が薄くなります。この場合は、予約の受付だけを別の仕組みで受けて、会計は店で済ませる形が候補に入ります。

月額プランは3段、差が出るのは公開数と配信数

月額プランは3つです。FREEが無料、STARTERが月額1,380円（税込）、GROWが月額2,980円（税込）からとなっています。公式ページには、どのプランでも決済、プロフィールリンク、予約、顧客管理などの基本機能はすべて使えると書かれています。

段の差が出るのは主に2点です。1点目はランディングページの公開です。FREEでは作成はできるものの公開ができません。STARTERで3つまで公開でき、GROWでは作成数が大幅に増えます。2点目は配信数と会員サイトです。FREEはメールマガジン3,000通とLINE200通が月あたりの上限で、GROWではメールマガジンが最大3万通、LINEが最大1.5万通になり、会員サイトを公開して複数運営できるようになります。

プランの変更はいつでもでき、アップグレードは即時反映、ダウングレードは次回更新日から適用されると記載されています。まず無料で始めて、必要になったら上げる形が公式にも推奨されています。

注意すべき点は、予約だけを受けたい人にとって、この3段の差はほとんど関係がないという点です。ランディングページの公開数とメール配信の通数が段の境目になっているため、予約の受付しか使わないなら、FREEのままで足ります。逆に言えば、月額を上げても予約の機能自体が増える構造ではありません。

決済手数料の表は3つの軸で読む

決済手数料は、3つの軸の組み合わせで決まります。決済手段、決済プロバイダー、そして年間の決済額です。

カード決済でStripeを使う場合、MOSHでの年間決済額が1,200万円未満なら6.5パーセントに加えて1件あたり99円、1,200万円以上なら4.5パーセントに加えて1件あたり99円です。fincode by GMOを使う場合は、1,200万円未満が7.0パーセント、1,200万円以上が5.0パーセントとなります。

銀行振込の場合は率が大きく下がります。Stripeなら1,200万円未満が3.0パーセントに1件あたり99円、1,200万円以上が2.0パーセントに1件あたり99円。fincodeなら1,200万円未満が3.0パーセント、1,200万円以上が2.0パーセントです。

決済プロバイダーの違いについては、公式に説明が載っています。

国内大手GMO傘下の決済サービスです。通常の手数料+0.5%で利用でき、①アカウント凍結リスクの最小化（国内基準で審査）②1回200万円までの高額決済対応 ③分割決済の一括入金オプション（要審査）のメリットがあります。高額商品の販売や、外資系決済サービスでの凍結経験がある方におすすめです。 出典: mosh.jp

Stripeは利用開始まで最短1日、fincodeは審査があるため1〜2週間かかると記載されています。どちらも初期費用と月額費用は0円で、1回200万円までの決済に対応し、審査はアカウント単位でサービスごとの審査は不要とされています。急いで売り始めたいならStripe、高額の商品を扱うか凍結を避けたいならfincode、という選び分けになります。

手取りを3つの売上帯で計算する

率だけを見ても実感が湧かないため、実際に計算します。以下はカード決済でStripeを使い、年間の決済額が1,200万円未満の場合（6.5パーセント＋1件あたり99円）の計算です。

月の売上が10万円で、単価1万円の商品が10件売れた場合。手数料は100,000円の6.5パーセントで6,500円、これに99円×10件の990円を足して7,490円です。手取りは92,510円になります。

月の売上が30万円で、単価1万円が30件売れた場合。300,000円の6.5パーセントで19,500円、99円×30件で2,970円、合計22,470円です。手取りは277,530円です。公式の料金シミュレーションも、平均販売単価1万円と仮定した同じ条件で手取り277,530円と表示します。

月の売上が100万円で、単価1万円が100件売れた場合。1,000,000円の6.5パーセントで65,000円、99円×100件で9,900円、合計74,900円です。手取りは925,100円になります。

この3つを並べると、手取りは売上の約92パーセントから93パーセントに収まることが分かります。月額プランをSTARTERにしていれば、ここから月額1,380円（税込）が引かれます。値付けをするときは、受け取りたい金額を0.925で割ると販売価格の目安が出ます。1万円を確実に受け取りたいなら、価格は10,800円前後という計算になります。

件数が多い商品ほど99円が重くなる

見落としやすいのが、1件あたり99円という固定の部分です。率は売上に比例しますが、99円は単価に関係なく1件ごとに発生します。

単価1万円の商品なら、99円は売上の0.99パーセントです。合計の負担は7.49パーセントになります。ところが単価が3,000円の商品だと、99円は売上の3.3パーセントです。6.5パーセントと合わせて9.8パーセントになり、単価1万円の場合より2.3ポイント重くなります。

具体的に計算すると、月の売上が30万円で単価3,000円の商品が100件売れた場合、手数料は19,500円に9,900円を足して29,400円です。同じ30万円の売上でも、単価1万円で30件だったときの22,470円より6,930円多く引かれます。

ここから導かれる判断は2つです。1つ目は、単価の低い商品を単品で並べるより、回数券や月額のサービスにまとめたほうが手数料の総額は下がるということ。2つ目は、単価が3,000円を下回る商品を大量に売るモデルは、決済の手数料と相性が悪いということです。1回のレッスンが2,000円台の教室なら、4回分をまとめた形にするだけで負担が変わります。

銀行振込を選べる場合は、率が3.0パーセントに落ちます。単価1万円なら合計3.99パーセントです。カードに比べて入金までの手間は増えますが、高額の商品では差が効きます。

入金はいつ手元に入るか

手数料と並んで運転資金に効くのが、入金の時機です。公式のよくある質問には、Stripeの場合は毎月25日頃、fincodeの場合は翌月末頃に入金されると記載されています。振込手数料は無料です。

この差は小さくありません。Stripeなら当月に売れた分が比較的早く動きますが、fincodeは翌月末になるため、売れてから手元に届くまで最長で2か月近く空くことがあります。仕入れや会場代を先に払う業態では、この期間の資金を自分で用意しておく必要があります。

fincodeには分割決済の一括入金というオプションがあり、追加の審査が必要と記載されています。分割で売ったものを一括で受け取れる仕組みで、高額の講座を分割払いで売る場合には効きます。ただし率は通常より0.5パーセント上がり、入金は翌月末頃です。

来店時に現金で受け取る業態と比べると、ここが最も大きな違いになります。店で現金をもらえば、その日に手元に入ります。オンラインで決済を通すと、率が引かれたうえで入金日を待つことになります。どちらが自分の商売に合うかは、資金の回り方で決まります。

手数料を下げる方法と、下げられない部分

下げる道は3つあります。

1つ目は、年間の決済額を1,200万円以上に伸ばす道です。この段に入ると、カード決済のStripeが6.5パーセントから4.5パーセントに、銀行振込が3.0パーセントから2.0パーセントに下がります。

2つ目は、特別手数料を申請する道です。公式には、月間100万円以上の利用が目安で、申し込み後に年間の見込みも含めて確認したうえで、利用状況に合わせた手数料率を案内すると書かれています。案内される率は4.5パーセントからとされ、申請は専用のフォームから行います。

3つ目は、決済手段を銀行振込に寄せる道です。率が半分以下になるため、単価の高い商品では効果が出ます。ただしお客さまの手間は増えるため、申し込みからの離脱と引き換えになります。

下げられない部分もあります。1件あたり99円の固定額は、率が下がっても残ります。また、決済を通す限り、率をゼロにはできません。ここが構造的な限度です。

そして押さえておきたいのは、決済を通さない受け方を選べば、この費用自体が発生しないという点です。予約の受付だけを別の仕組みで行い、代金は来店時に現金やPayPayで受け取る形なら、売上に対する率はかかりません。かかるのは予約システムの月額だけになります。予約件数とスタッフ人数で段が分かれる形の料金のページでは、月50件までの無料の段から順に区切りが公開されているため、自分の件数でいくらになるかを先に確かめられます。

手数料の対価として何が付いてくるか

率の話だけを追うと判断を誤ります。払った手数料の対価に何が含まれるかを、公式のヘルプページの目次から確かめておきます。

予約の側には、キャンセルポリシーの設定、アンケートフォームの設定、新規申込者への自動送信メッセージ、予約のキャンセルと変更、予約の手動追加、予約のブロックと受付停止、キャンセル待ち機能、感想レポートが並んでいます。キャンセル待ちの機能が標準で入っているのは、定員のある講座やレッスンを運営する人には効きます。満席になったあとに待っている人を自動で拾えるかどうかで、空いた1枠の埋まり方が変わります。

顧客の側には、顧客一覧、コンタクトリスト、配信メッセージの管理、MOSH内メッセージの送信と一斉配信、ゲストとの個別チャットがあります。売上の側には、決済一覧、売上一覧、入金一覧（振込明細）、3Dセキュアによる本人認証があります。

外部連携も用意されています。LINE連携とLINE公式アカウント連携、Zoom連携、Googleカレンダー連携、FANY ID連携です。オンラインで講座を開く人にとって、ZoomのURLの受け渡しが自動になるかどうかは実務の差になります。マーケティングの側には、ワークフロー（ベータ版）、ランディングページ、QRコードの作成、LINEリッチメニュー、LINEの流入経路（ベータ版）が並びます。

事業者としての設定も揃っています。販売者情報の設定、本人確認書類の提出、口座情報の設定、インボイス制度に関する領収書と利用明細書の発行、インボイス登録番号の設定、特定商取引法の設定です。個人で講座を売る場合、この書類まわりを自分で組み立てるのは手間がかかるため、揃っている点は価値があります。

つまり、手数料は決済の代行費用だけではありません。売る道具と配信と書類の一式が含まれています。これを自分で組み合わせると、予約システム、決済代行、メール配信、ランディングページの作成ツールで4契約になることもあります。率が高いという評価は、この一式を使い切っているかどうかで変わります。

逆に、使わないと損になる部分

一式が揃っていることは、使わない場合には逆に働きます。

たとえば、予約の受付だけに使っていて、ランディングページを作らず、メールもLINEも配信せず、会員サイトも運営していない場合。この状態で払っている手数料は、実質的に決済の代行費用だけになります。カード決済の6.5パーセントに1件あたり99円という水準は、決済代行の相場と比べると高い側です。決済会社の料率だけなら3パーセント台の設定が一般的にあるため、差額は道具の利用料とみなすのが正しい読み方になります。

判断の材料になるのは、月にいくら手数料を払っていて、そのうちどれだけの機能を使っているかという比率です。月の売上が30万円なら手数料は約22,470円です。この金額で、予約とメール配信とランディングページと会員サイトを回しているなら、割に合っています。予約の受付しか使っていないなら、同じ22,470円で予約システムの月額を払ってもお釣りが出ます。

もう1つ、業態の相性があります。来店して施術を受ける業態では、そもそもお客さまが先払いを嫌がる場面があります。初めての店に1万円を先に払う抵抗は小さくありません。予約の時点でカードの入力を求めると、その画面で離脱が出ます。ここは率の問題ではなく、申し込みが完了するかどうかの問題です。

逆に、遠方から来る人が多い業態、キャンセルが痛い高単価の業態、オンラインで完結する業態では、先払いが取りこぼしを減らします。事前決済は、無断キャンセルへの備えとして機能します。自分の業態がどちらに寄るかで、決済を通すかどうかの答えが変わります。

値付けと手数料の関係を先に決めておく

手数料の話は、値付けの話と切り離せません。先に決めておくと、あとで慌てません。

まず、受け取りたい金額を決めます。次に、その金額を手取りの比率で割って販売価格を出します。カード決済で単価1万円前後なら、手取りは約92.5パーセントです。1万円を受け取りたいなら販売価格は10,800円前後、3万円を受け取りたいなら32,400円前後という計算になります。

このとき、手数料を価格に乗せるかどうかは経営の判断です。乗せれば手取りは守れますが、価格は上がります。乗せなければ価格は変えずに済みますが、手取りが減ります。同じサービスを店頭の現金でも受け付けているなら、オンラインの価格だけを上げると、お客さまから見れば不公平に映ります。どちらに揃えるかを決めてから公開します。

もう1つ、消費税の扱いを確かめます。公式の料金ページには価格はすべて税込と明記されています。決済手数料も税込の表示です。自分の販売価格を税込で考えているか税抜で考えているかを揃えないと、計算が1割ずれます。

最後に、回数券や月額のサービスを使うかどうかを決めます。1回3,000円のレッスンを単発で売ると、1件ごとに99円と6.5パーセントが引かれます。4回分を12,000円でまとめて売れば、99円は1回だけです。単価の低いサービスを繰り返し売る形なら、まとめ売りに変えるだけで手数料の総額が下がります。ただし、まとめ売りは返金や有効期限の取り扱いを決めておく必要があります。何か月で使い切る前提か、途中でやめたときにどうするかを、申し込みの画面に書いておきます。

決済を通す受け方と、予約だけを受ける受け方の差

ここまでの数字を、判断の材料に整理します。

売上に対する率で費用がかかる形と、月額の固定費だけがかかる形では、損益が分かれる点があります。カード決済で7.49パーセントが引かれるとして、月の売上が20万円なら手数料は約14,980円です。月の売上が50万円なら約37,450円になります。一方、予約の受付だけを月額の固定費で回す場合、費用は売上に比例しません。売上が伸びる業態では、固定費のほうが有利になる点がどこかで来ます。

ただし、これは決済が不要な業態に限った話です。オンラインの講座やコンテンツを売るなら、決済は切り離せません。判断の分かれ目は業態そのものにあります。時間枠で予約を受けて、来店してから代金を受け取る形なら、決済の手数料は払わなくて済みます。この形に当てはまるのは、美容、整体、ネイル、まつげ、教室、相談窓口、レンタルスペース、出張のサービスなどです。業態ごとの受け方は業種ごとの使い方のページに並んでいます。

予約だけを受ける形を選ぶ場合、確かめるべき機能は4つです。予約の完了とリマインダーと御礼のメールが自動で出るか、お客さま自身で日程を変えられるURLが付くか、会員のマイページで2回目以降の入力が省けるか、顧客のデータを書き出せるか。この4つがどこまで標準に入るかはできることのページの一覧で確かめられます。

ここで 決済が必須でない業態に合わせて、予約の受付から次の来店までを一続きにしている 形を選ぶと、事前決済は任意の機能になり、使わない場合は料金に含まれません。決済会社の料率に上乗せもかからない設計であれば、将来オンラインで先払いを受けたくなったときにも道が残ります。公開情報だけを並べた他社との比較のページに、各社の決済手数料の扱いと月額が項目ごとに整理されています。

最後に、判断の順番を1つ示します。まず、自分の商品が来店前に代金を受け取る必要があるかを決めます。必要なら決済が組み込まれた仕組みを選び、率と入金日を受け入れます。必要でないなら、予約の受付だけを固定費で回し、会計は店で済ませます。実際の画面で確かめたい場合は、予約ページと管理画面の両方を触れるデモを見るのページがあり、乗り換えの手順やデータの扱いについてはよくある質問のページに回答が並んでいます。率の差より、この最初の分岐のほうが金額に効きます。

Q1. MOSHの手数料は結局いくらですか？

2026年9月27日時点の公式の料金ページによると、カード決済でStripeを使い年間決済額が1,200万円未満の場合、6.5パーセントに1件あたり99円が加わります。月額プランはFREEが0円、STARTERが月額1,380円（税込）、GROWが月額2,980円（税込）からです。銀行振込なら率は3.0パーセントに1件あたり99円まで下がります。

Q2. 売上が10万円のとき、手元にいくら残りますか？

単価1万円の商品が10件売れてカード決済でStripeを使った場合、手数料は6,500円に990円を足した7,490円で、手取りは92,510円です。月額プランをFREEにしていれば固定費はかかりません。受け取りたい金額から価格を決めるときは、希望額を0.925で割ると目安が出ます。

Q3. 手数料を下げる方法はありますか？

3つあります。年間の決済額が1,200万円以上になるとカード決済の率が4.5パーセントに下がります。月間100万円以上が目安の特別手数料を申請すると4.5パーセントからの率が案内されます。決済手段を銀行振込に寄せると率が3.0パーセントまで下がります。1件あたり99円の固定額はいずれの場合も残ります。

Q4. 売上の入金はいつになりますか？

公式のよくある質問によると、Stripeの場合は毎月25日頃、fincode by GMOの場合は翌月末頃です。振込手数料は無料と記載されています。fincodeは審査があるため利用開始まで1〜2週間かかり、Stripeは最短1日です。仕入れや会場代を先に払う業態では、この入金日の差を資金の計画に入れておきます。